昨年12月、宇都宮コミュニティFM「ミヤラジ」の番組「みんながけっぷちラジオ」にゲストの一人として招かれました。番組では、栃木県に暮らしていて、また、東北各県に業務や研究のために通いながら「一体どうしたことだろう」と不安を募らせていた、各地でサケが帰ってこなくなっていることについてお話ししました。
この記事は、同番組への出演に先立って調べたことを読者の方々と共有できるようにする目的で、作成しました。主題は、栃木県と周辺の郷土料理の一つ「しもつかれ」の食材とされるサケ (日本系シロザケOncorhynchus keta) を例として、人間の食と自然の関係を考えることです。
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| 岩手県盛岡市の中心市街地を流れる中津川で見たサケ。2013/10/04 |
しもつかれは、農林水産省ウェブサイト1) での全国の郷土料理の紹介によれば、「正月に食べた塩引き鮭の頭や、節分に煎った福豆の残りの大豆などの残り物を使った、先人たちの知恵が詰まった一品」で、「かつては旧暦2月初午の時に稲荷神社に供えるものとして作られ、その時期以外には作らないという禁忌が設けられていた」とのことです。そして、「栃木県央地帯から茨城県の鬼怒川下流域では、だいこん、大豆、塩引き鮭の頭、酒粕、ニンジン、油揚げを基本材料とする」そうです。
このように、各地の郷土料理に関して調査が行われ、継承、振興を図ってはいても、しもつかれに関していえば、国内の川にサケが回帰する数がこのまま減り続けると基本材料の入手が厳しくなります。そうなれば、振興はおろか継承さえ困難になるのではないでしょうか。この記事では、こうした問題を提起します。
気候危機
2024年の日本の年平均気温と日本近海の年平均海面水温、そして世界の年平均気温は、いずれもこれまでの1位の記録 (2023年) を大きく上回り、統計開始以来最も高い値となる見込みであるそうです2) 。
こうした気候危機そのものもそうですが、国際連合の予測3) では、世界人口が今後50年間で増加し、現在の約82億人から2080年代半ばには103億人でピークに達する見込みであるといい、気候危機が食料の供給に支障を来さないか危惧してもいます。
私は、近年の日本でのサケの不漁に関心を持ちます。水産庁は、サケの不漁への気候の温暖化による海水温上昇の影響について発表しています4) 。
生態系サービス
人が自然から受けている便益、いいかえれば自然の恵みを、「生態系サービス」5)と呼びます。自然の恵みの代表的な例は、食料や水、そして燃料や肥料や薬用資源などを、生態系のはたらきをもととして得ていることをいう、「供給サービス」ではないでしょうか。
生態系サービスには、他にも種類があります。サケを例に、簡単に説明します。かつて人間活動による温室効果ガスの発生が続いても海水温の上昇が抑えられてサケが生まれた川に回帰できていた (母川回帰といいます) 背景には、生態系による気候の調整がありました。そのような自然の恵みは、「調整サービス」と呼んでいます。
また、サケが生まれた川で産卵し、卵から孵った稚魚が海へ下って成長できたのは、それを可能とする環境があったからです。こうした環境が、生態系によって確保されることを「生息・生育地サービス」と呼びます。
利根川を太平洋側の母川回帰の南限とするサケは、栃木県周辺で、郷土料理、伝統食 (文化庁「100年フード」6) 選定) のしもつかれの材料とされてきました。このような生態系による食文化への貢献は、「文化的サービス」と位置づけられます。
生態系サービスは、これら供給、調整、生息・生育地、文化的サービスに4分類されます。
サケが帰ってこない
最近20年間、2003-2022年の栃木県内の河川における「さけ類」漁獲量7) を確認します。農林水産省「内水面漁業生産統計調査」の結果をもとに、図1を作成しました。
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| 図1 栃木県内の河川における2003-2022年のさけ類漁獲量 出典: 漁業・養殖業生産統計 (確報) 平成15年 (2003) - 令和4年(2022) 内水面漁業漁獲量 (魚種別: さけ類・河川別: 那珂川、利根川) 単位: トン |
2003-2021年に、那珂川の栃木県側で、「さけ類」の漁獲量は29トンから1トン未満に大きく減少し、2022年には漁獲が行われていません (茨城県側の漁獲量は、2003-2022年の間194トンから1トンとさらに大きく減少) 。鬼怒川を支流とする利根川では、2003年の漁獲量が31トンあったのに対して、2020年以降漁獲が行われなくなりました (茨城県側の漁獲量は、この間6トンから1トン未満に減少。最高値は2013年の15トン) 。
しもつかれに使われるのは、塩引き鮭の頭で、那珂川や鬼怒川で獲れたものの他に、塩蔵品として保存が効くことために近代化以前から広範囲で流通されていた北海道や東北地方で獲れたものが含まれていた可能性も指摘されます8) 。したがって、県内で漁獲されるサケにこだわらなくてよいという意見を持つ方がいるかもしれません。
しかし、サケが県内で獲れなければ県外から持ち込めばよいと考えても、国全体のサケ・マス自給率は、2017年発表の論文9) によれば37 %であるそうです。
2024年に、サケ・マスがどの程度生まれた川およびその川の河口が位置する沿岸域に帰ってきているかについては、次の通りです。「全国のサケ来遊数は1,775万尾 [前年同期比: 78 %、平年同期比: 37 %] で、1989 (平成元) 年以降では最も少ない」。「北海道の来遊数は1,761 万尾 [前年同期比: 78 %、平年同期比44 %] で、1989 (平成元) 年以降では3番目に少なく (後略) 」。「本州の来遊数は137.4千尾 [前年同期比: 72 %、平年同期比: 1.6 %] で、1989 (平成元) 年以降では最も少ない」10) 。
日本で消費されるサケ・マスの6割強が、国外から輸入されています。「令和5 (2023) 年度水産白書」11) によれば、輸入の割合は、チリから58.7 %、ノルウェーから22.4 %、ロシアから5.9 %、米国から4.3 % (その他8.6 %) となります。
サケを輸入し続ければ、国際海運に従事する船舶による温室効果ガスの発生を抑えられません12) 。温室効果ガスは、気候変動の原因となり、これに伴う海水温上昇を導きます。海水温上昇は、「気候危機」の項でふれたように、サケ・マスの著しい資源量減少の主要な原因の一つとなったと見られています。
郷土料理の継承が困難になることだけが問題か
「水産資源に恵まれた我が国は魚介類を摂取する機会が多く、獣鳥肉類と同様、良質のたんぱく質、脂質および無機質の重要な供給源であり、日本人の食生活において栄養的に重要な位置を占めている」13) 。サケの遡上量減少は、郷土料理の存続以前に身近に得られた食料、栄養源が十分に確保できなくなることに当たります。
例えば、アジア大陸東部河川原産のソウギョが日本国内に分布するのは、明治11年 (1878) から移植されてきたためで、それを「第二次大戦下の食糧対策」として行った時期もあります14)。これは、食料の国内自給、安定供給にとって漁業、特に内水面漁業が果たす役割の大きさを示しています。
このような食料供給上の備えを、「食料安全保障」と呼びます。農林水産省は、食料安全保障を、食料供給に影響を及ぼすリスクを分析・評価し、平時からの安定供給の確保・向上と不測時の対応を行うことと説明しています15) 。
人間の食料としてのサケを考えると、まず栄養面、次に食文化と関連した面が重要になります。物質循環の中でのサケを考えると、森・川・海を循環的に結ぶ役割が重要視されます。「森の栄養が川から海へと運搬され、様々な生き物に影響を与えることはよく知られていますが、栄養は森から海に一方的に流れ去ってしまうわけではありません。母川回帰という習性をもつサケ・マス類の遡上によって、海の栄養も川の上流へと運搬されているのです」16)。
サケが帰ってくるようにするために何ができるだろうか
野生のサケ類は、世界的に減少しているとのことです。その要因として、欧州や米国の研究では4つの主要な原因が指摘されています17) 。
(1) 生息環境の悪化 (habitat): 水質の悪化や河川改修など
(2) 漁業による乱獲 (harvest): 漁業による過度の利用
(3) ダム建設や利水 (hydropower): サケ類の遡上阻害など。有効な魚道の設置例は少ない。
(4) ふ化放流 (hatchery): 人工的な飼育環境への適応による自然環境への適応度の低下、放流魚が野生魚の個体群存続性に負の影響を及ぼすことなど
日本における研究でも、同様の指摘と解決を目指した提言が行われています18) 。「わが国は、1970年代までに乱獲と自然河川生態系の喪失によりサケの野生魚を著しく減少させてきた苦い経験を有する」。「今後温暖化がさらに加速し、わが国のサケにとって不利な環境時代が続くことは容易に想像できる」。「まず再生産の場である河川生態系の修復と河川環境の保全が急務である」。「わが国におけるサケの環境収容力に見合う人工孵化放流計画の見直しと新たな資源管理評価技術，海洋環境の変化に対応した放流技術のイノベーションをはかる必要がある」。
サケに適した生息・生育環境を確保するためには、現在主流となっている河川工法を生態学的に見直すなどのことが必要になります (不十分ながら、これに関連した私の実践についてまとめた記事より「景観生態学に基づくランドスケープデザインの実務報告と問題点」をご紹介します) 。農業のための取水に際しては、その時期の川にどれだけ水を残し、どのように生物が堰の傍らを通って上下流を移動できるようにするかなど、さまざまな利害関係者間の調整や技術の応用、開発が求められます。そして、川だけでなく「森・川・海」の全体、すなわち水や生物の行き来と共にさまざまな物質が循環している森、草原、湖沼、湿地、海岸、海洋などをできるだけ本来の環境に近づけてゆくべきです。その上で、生物が戻るのを待ち、戻った生物のうち人が利用するために採ってよいものについては、絶やさないように採るということが、私たちが生きのびるために欠かせません。
森・川・海を循環的に結び直す上で基本となるのは、水の循環を健全に回復することです。その中には、建物や道路などの舗装、斜面の擁壁や河川、海岸の堤防、護岸などに広い範囲の地面が覆われた状況を改めることが含まれ、雨水などが地下に染みるのを阻まなくなることで地下水が養われます。「地下水は、河川水などの地表水に比べて豊富な栄養塩を含むだけでなく、水温や流動量の変化が小さいという特性を持つことから、SGD (筆者注: Submarine groundwater discharge/海底湧水) は、沿岸域における高水温期の極度な海水温上昇を緩和する (後略) 」19)とのことですので、サケの来遊数減少に影響していると考えられる海水温上昇が、人工林の管理放棄から市街化や河川改修、海岸整備などの土地の人工改変、地下水の過剰揚水までが積み重なって減少させられてきた海底湧水の湧出量回復を図ることで緩和できる可能性があります。
なお、こうした環境改善は、同じく川と海を回遊する (マリアナ諸島周辺の海域で産卵する) 絶滅危惧種ニホンウナギ (環境省絶滅危惧IB類)などの保護 20) にも有効ではないかと考えられます。
まとめ
栃木県の郷土料理しもつかれについては、その基本材料となるサケの漁獲量が、河川改修や気候変動に伴う海水温上昇などによって減る中で、本質的な継承が難しくなっているといえます。それだけでなく、主要な食料、栄養源の一つの国内自給が厳しくなり、輸入に頼れば船舶による温室効果ガスの発生 (気候変動の原因となる) が抑えられないという悪循環が断ち切れません。
ただし、森・川・海を循環的に結び直し、海底湧水の湧出の阻害要因を取除くことで、海水温上昇を緩和し、サケに適した生息・生育環境を再び確保できる可能性は、あります。気候危機の下、状況は年々悪くなっていますが、次世代によりよい地球を引き継ぐために、試せることはすべて試していかなければなりません。
結びにかえて
出演した番組では、好きな曲を1曲選んでかけてよいことになっていました。私が選んだ曲は、番組の終わりに流されました。次世代に引き継ぎたいのは、よりよい地球であり、平和な世界です。そのような思いから、以下のメモを用いて曲紹介を行いました。
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Dollar Brand (1978) - Anthem for the new nations (3:56)
パレスチナ自治区ガザで、イスラエルは集団殺害を続けています。日本を含む世界の市民もまた、抗議を止めません。昨年12月29日、南アフリカは、イスラエルを国際司法裁判所に提訴し、今年1月26日、同裁判所はイスラエルに集団殺害を防ぐ措置をとるよう暫定措置命令を出しました。南アフリカは、白人政府による人種隔離政策を撤廃した国です。その国が、世界市民をリードする行動をとってくれたことに感動を覚えました。そして、南アフリカで人種隔離政策撤廃を求めて行動した人々が、「抵抗の音楽」としてジャズを演奏し、聴いていたことを知りました。その中から、ダラー・ブランドのアルバム「アンセム・フォー・ザ・ニュー・ネイションズ（新しい国家のための賛歌）」よりタイトル曲をお聴きください。温かく優しい楽曲であると思います。
追記: ダラー・ブランドは、1968年にイスラム教に改宗し、Abdullah Ibrahim (アブドゥーラ・イブラヒム) に名前を変えています。
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ここまで読んでいただき、ありがとうございました。
注:
01) 農林水産省｜うちの郷土料理｜しもつかれ/シモツカレ
栃木県
https://www.maff.go.jp/j/keikaku/syokubunka/k_ryouri/search_menu/menu/31_1_tochigi.html
02) 気象庁｜2024年 (令和6年) の天候のまとめ (速報) 2024/12/25
https://www.jma.go.jp/jma/press/2412/25a/20241225_2024tenkou.html (2024-12-30 参照)
03) 国際連合人口部「世界人口推計2024年版（World Population Prospects 2024）」
https://population.un.org/wpp/ (2024-12-30 参照)
04) 水産庁｜海洋環境の変化に対応した漁業の在り方に関する検討会の取りまとめについて｜取りまとめ本文
https://www.jfa.maff.go.jp/j/press/kikaku/230607.html
(2024-12-30参照)
05) 環境省｜生物多様性と生態系サービス
https://www.biodic.go.jp/biodiversity/activity/policy/valuation/service.html (2024-12-31 参照)
06) 文化庁｜100年フード｜全国各地の100年フード｜関東
https://foodculture2021.go.jp/jirei/?area=kanto#jirei-contents
(2024-12-31 参照)
栃木県｜とちぎの食文化調査研究発信事業 (文化庁「食文化ストーリー」創出・発信モデル事業) について https://www.pref.tochigi.lg.jp/c10/shokubunka.html (2024-12-31 参照)
07) 農林水産省｜内水面漁業生産統計調査
https://www.maff.go.jp/j/tokei/kouhyou/naisui_gyosei/index.html#r (2024-12-13 参照)
08) 伊藤有紀・佐藤汐里 (2021) 「しもつかれ」の北関東におけるレシピ分布. 東京家政学院大学紀要61: p. 89-99 DOI https://doi.org/10.32295/kaseigakuinkiyo.61.0_89
09) 山尾政博・天野通子 (2017) 三陸のサケのフードシステムの構造変動. 農業市場研究: p. 68-74 DOI https://doi.org/10.18921/amsj.25.4_68
。日本の食用魚介類の自給率は、昭和39 (1964) 年度の113 %をピークに低下し
(水産庁「図で見る日本の水産」2023年)、令和5 (2023) 年度は54 %となっている
(水産庁「令和5年度の食料自給率 (水産物)
」2024年) 。出典:
水産庁 (2023) 図で見る日本の水産 https://www.maff.go.jp/j/pr/annual/pdf/zudemiru_nihonno_suisan_all.pdf
、水産庁 (2024) 令和5年度の食料自給率 (水産物) の概要 https://www.jfa.maff.go.jp/j/kikaku/24jikyuuritu.files/attach/pdf/240808-1.pdf
10) 国立研究開発法人 水産研究・教育機構｜さけます来遊速報 (令和6年度)｜サケ来遊状況 第4報: 11月30日現在 (12月20日更新)
https://www.fra.go.jp/shigen/salmon/sokuhou.html#comment (2024-12-31 参照)
11) 水産庁｜令和5 (2023) 年度水産白書
https://www.jfa.maff.go.jp/j/kikaku/wpaper/R5/240611.html (2024-12-13)
12) 「国際海事機関（IMO）第4次GHG調査報告書」によれば、国際海運に従事する船舶のGHG (greenhouse gas/温室効果ガス) 排出量は、世界の全排出量の2.51 %を占めている (2018年統計)
。出典: 一般財団法人 運輸総合研究所｜海運分野におけるCO2排出削減に関する研究 https://www.jttri.or.jp/research/port/2020theme05.html
(2024-12-31)
13) 青木隆子・菅原龍幸 (2000) 魚類の栄養成分について—一般成分、無機質、遊離アミノ酸コレステロール含量、脂肪酸組成、EPAおよびDHA含量について. 日本食生活学会誌10 (4): p. 26-35 DOI https://doi.org/10.2740/jisdh.10.4_26
14) 土屋 実 (1977) ソウギョの生態およびソウギョによる水性雑草防除の展望. 雑草研究 22 (1): p. 1-8 DOI https://doi.org/10.3719/weed.22.1
15) 農林水産省｜食料安全保障について https://www.maff.go.jp/j/zyukyu/anpo/index.html (2024-12-31 参照)
16) 北海道立総合研究機構林業試験場道南支場｜海の栄養、森に還る https://www.hro.or.jp/upload/5366/3302.pdf (2024-12-13 参照) 。「北海道渡島半島のサケ遡上河川でヤナギの葉のδ15Nを分析したところ、上流域の非遡上区間では−3~−1パーセントだったのに対して遡上区間では+0.5~+4パーセントと高い、海洋由来窒素の利用が確認されました。北米ではワシ、クマ、キツネなどのサケを捕食し、さらに森に運搬することが研究されています。今回の我々の調査では、死んだサケから溶け出した栄養が地下水を経由して植物に利用されていることもわかりました」
17) 森田健太郎 (2019) 北日本の環境アイコン「サケ」の保全活動を考える. 日本生態学会誌69 (3): p. 197-199 DOI https://doi.org/10.18960/seitai.69.3_197
18) 帰山雅秀 (2019) サケ属魚類の持続可能な資源管理にむけた生態学的研究. 日本水産学会誌85 (3): p. 266-275 DOI https://doi.org/10.2331/suisan.WA2623
19) 齋藤光代・小野寺真一・大久保賢治・岩田 徹 (2019) 沿岸環境の多様性形成因子としての地下水の役割解明を目指して. 日本水文科学会誌49 (2): p. 171-121 DOI https://doi.org/10.4145/jahs.49.117
20) ニホンウナギの完全養殖は、2010年に水産総合研究センター（現水産研究・教育機構）が成功させている。ただし、種苗を放流しても、生息・生育環境が欠ければ生物は育たない。参照: 望岡典隆 (2014) ニホンウナギ：現状と保全. 魚類学雑誌61 (1): p.33-35 DOI https://doi.org/10.11369/jji.61.33
